随想２/中国製食材の驚くべき実態！このままでは、命が危ない！！
2017年11月21日 [ 中国製食材 危険性 放射能 添加物 農薬 ]
中国では現在経済の
高度発展に伴い多くの
公害が発生しています。
日本でも過去に多くの
公害が発生しました。
河川も昔は非常に汚れて、
日本の各地で魚も住めない
河川がありました。
日本では、汚れた河川を昔のように
綺麗にしようと言う意識が高く、
下水道を完備したり、
工場の排水規制をして、
汚れた水は綺麗に浄化してから
川に流すように徹底して規制されました。
その結果、
各地の河川には魚が戻ってきて、
昔の綺麗な河川に戻りました。
公害が発生するたびに
法律を制定して、
公害の防止に勤めました。
日本の農産物は、灌漑用水には
汚染されていない綺麗な水が
使われています。
農薬も比較的に安全な農薬が
使用されていて、
中国のようなひどい状況では
ないと思います。
中国の河川は工場が
汚染された水を垂れ流して、
魚も住めない河川に
なっているようです。
その汚れた水を農業の灌漑用水に
使用していますので、
国土の７割の耕地が危険な
重金属や化学物質で
汚染されていると言われています。
農薬も国際法で禁止されている
農薬を大量にかけていて、
作物は猛毒で汚染されているそうです。
その様な汚染された作物や
お米で作られた加工食品が、
日本に大量に輸入されて
私達の食卓に紛れ込んでいます。
しかも、食品を加工するときに、
食品を見栄えを良くするための
着色料や商品を長持ちさせるために
不法な添加物が大量に使われます。
さらに商品によりまして、
増粘剤や香料、膨張剤を添加します。
つまり添加物だらけの
危険な加工食品が出来上がります。
それらの農薬や添加物で
汚染された加工食品が
大量に輸入されて私たちが
知らない間に食べています。
詳しくはこちらをご覧ください。
以下、日本で起きた主な公害です。
随想２/中国製食材の驚くべき実態！このままでは、命が危ない！！
平成23年(2011年)までの主な公害
引用先 ⇒ http://www8.plala.or.jp/kawakiyo/kiyo9_02_06.htm
日本で起きた公害年表
明治11年(1878年)～平成23年(2011年)
明治11年(1878)
・足尾銅山鉱毒事件（栃木）
足尾銅山の鉱毒たれながしによる渡良瀬川流域の被害。現在では「日本の公害運動の原点」といわれています。明治16年(1883)
・浅野セメント降灰事件（東京）
東京深川の浅野セメントの工場の煙突から飛散する大量のセメント粉末のため付近住民が甚大な被害を受けた。明治25年(1893)
・別子銅山煙害事件（愛媛）
別子銅山からの煤煙による煙害が発生大正11年(1922)
・神通川イタイイタイ病（富山) ⇒ 4大公害病の一つ
神通川流域で農作物の被害、カドミウムによるイタイイタイ病発生。
昭和43年カドミウムが原因と認定された。昭和12年(1937)
・亜鉛精錬所煙害（群馬、安中）
工場からカドミウムが田圃や畑に流出し、多くの人たちに病気を引き起こし大きな問題となった。昭和30年(1955)
・森永砒素ミルク事件
猛毒のヒ素が混入したミルクにより死者130人、患者12,131人を出す。昭和31年(1956)
・水俣病の発生（熊本) ⇒ 4大公害病の一つ
九州水俣湾沿岸で発生したことにより「水俣病」の呼称となり「公害病の原点となった。まず猫などの小動物に異常な動作がみられるようになり、やがてそこに住む人間にも現れてきた。後に水銀に汚染された魚介類を食したことが原因と判明した。昭和32年(1957)
・江戸川漁業被害（東京）
江戸川で製糸工場の汚水たれながしによる漁業被害が発生した。昭和33年(1958)
◎工場排水等の規正に関する法律（工場排水規制法）が制定昭和36年(1961)
・四日市喘息被害（三重) ⇒ 4大公害病の一つ
四日市の石油コンビナートの稼働による近接地域の呼吸器疾患（咽頭・喉頭の上部気道炎症、気管支炎、気管支喘息、肺気腫）患者の多数発生。これらを総称して「四日市喘息」と呼ばれた。その被害は、その後の日本各地における公害反対運動に大きな影響を与えた。昭和37年(1962)
◎ばい煙の排出の規制に関する法律（ばい煙規正法）が制定
・サリドマイド薬害事件（全国）
妊婦の鎮痛剤としてのサリドマイドを服用したことにより、約2,200人の赤ちゃんが奇形となった。
・１週間にわたりスモッグ発生（東京）
この頃より首都圏で冬にスモッグが発生。学校のグラウンドで運動中の小中学生が倒れるなどの被害が出た。昭和39年(1964)
・阿賀野川で第２水俣病発生（新潟) ⇒ 4大公害病の一つ
新潟県阿賀野川流域で有機水銀に侵された食物を摂取したことにより発生した。昭和42年(1967)
◎公害対策基本法制定昭和43年(1968)
◎大気汚染防止法制定
◎騒音規制法制定
・カネミ油症事件（北九州市）
米ぬか油に混入したPCBが原因で中毒。患者は23府県で1万4千人となり、製造元カネミ倉庫製油部に営業停止通達がでた。(PCB食品公害）昭和45年(1970)
◎水質汚濁防止法制定
・スモン病薬害事件（全国）
整腸剤キノホルムの服用により１万人以上が知覚障害などの被害が発生した。
・光化学スモッグ発生（東京）
首都圏（東京、神奈川、千葉など）で、夏の運動場にいた生徒たちが眼やのどの痛み、めまい、呼吸困難、痙攣等の症状が多数発生した。昭和46年(1971)
◎環境庁設置
◎悪臭防止法制定昭和47年(1972)
◎自然環境保全法制定
・土呂久鉱山亜砒酸中毒事件（宮崎）
宮崎県高千穂町の土呂久鉱山跡近くの住民100人余りが平均39歳で死亡していることが判明。亜砒酸中毒とわかり第4の公害病に指定される。昭和48年(1973)
◎化学物質の審査及び製造等の規正に関する法律（化審法）制定
・六価クロム汚染問題（東京）
日本化学工業による六価クロム鉱滓の投棄による公害。日本化学工業（株）跡地の都営地下鉄用地などが汚染。従業員の中には、肺癌による死者や鼻中隔穿孔などの労働災害が発生。地域住民の中にも健康被害を訴える者多数が出現。昭和50年(1975)
・豊島産廃公害事件（香川）
瀬戸内海の美しい小島に、廃油など許可外の産業廃棄物が投棄され環境が汚染された。住民が反対運動を展開。
・水島コンビナート重油流出事件（岡山）
岡山県倉敷市・水島コンビナート・三菱石油水島精油所の重油タンクの破損により、 重油流出、東瀬戸内海の水域が油で汚染され、養殖漁業をはじめ水産業に多大な被害が出た。昭和51年(1976)
◎振動規制法制定昭和52年(1977)
◎「環境保全長期計画」策定
環境庁が、環境保全行政の指針としてまとめる昭和53年(1978)
・排気ガス公害「西淀川訴訟」（大阪市）
大阪市西淀川区の公害病認定患者と遺族が、自動車の排気ガスに含まれる二酸化窒素（NO2）などによる複合大気汚染で、喘息などの呼吸器疾患になったとして、道路管理者の国と阪神高速道路公団を相手に、環境基準を超える車の排気ガスの排出差し止めと損害賠償を求めた事件。1次～4次訴訟の結果、平成10(1998)年7月29日に20年ぶりの和解が成立。昭和54年(1979)
◎酸性雨の防止のための「長距離越境大気汚染条約(ウィーン条約)」採択昭和56年(1981)
・水道水に発ガン性物質トリハロメタンを検出（大阪）
トリハロメタンとは、浄水場で消毒の為に添加している次亜塩素と、水道原水の富栄養化により増加しているフミン質や親水性酸等の有機化合物が化学反応し発生する副生成物質である。発ガン性が確認されたことによって、水質基準が定められた初めての有害化学物質である。昭和57年(1982)
・川崎公害訴訟（神奈川）
昭和30年代から40年代にかけて、高濃度の大気汚染が現出し、環境基準を上回る二酸化窒素（NO2）、浮遊粒子状物質（SPM）により大気汚染が長期にわたり続き沿道の生活に大きな影響を及ぼした。
喘息などの公害病認定患者と遺族ら495人（1999年現在）が、企業や道路管理者の国・公団を相手取り、この年より平成11（1999）年5月に和解するまでの17年にわたり争われた。昭和60年(1985)
・薬害エイズ事件（全国）
血友病患者が非加熱製剤による治療を受けた際、紛れ込んだウイルスによって感染させられた。この年、厚生省が非加熱製剤による感染を正式に認める。昭和61年(1986)
◎「環境保全長期構想」決定昭和63年(1988)
◎「特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律（オゾン層保護法)」制定平成元年(1989)
・名古屋南部大気汚染公害訴訟
名古屋市南部地域と東海市の住民145人が、名古屋南部地域の企業11社及び国道1号、23号等の設置管理者である国を相手に訴訟を起こす。平成 2年(1990)
◎スパイクタイヤ粉じんの発生の防止による法律制定
・粉塵公害（全国）
自動車のスパイクタイヤにより粉じんが多量に発生し公害となったためスパイクタイヤの使用を規制する。平成 4年(1992)
◎気候変動枠組（温暖化防止）条約
◎種の保存法ができる
◎生物の多様性保全条約平成 5年(1993)
◎環境基本法施行
環境庁「環境にやさしい企業行動指針」をまとめる平成 6年(1994)
◎環境基本計画（第1次）策定平成 9年(1997)
◎気候変動枠組条約第3回締約国会議（COP3 地球温暖化防止京都会議）
先進国に温室効果ガス排出削減目標を課す「京都議定書」が採択
・ナホトカ号重油流出事故（島根）
島根県沖の日本海でおきたロシア船籍タンカー（ナホトカ号）の沈没事故により積荷の重油が流出、1府5県にわたり日本海沿岸に大量の重油が漂着した。平成10年(1998)
◎地球温暖化対策の推進に関する法律制定
◎家電リサイクル法制定
◎省エネルギー法改正平成11年(1999)
・東海村原子力臨界事故（茨城）
茨城県東海村の核燃料加工会社（JCO）で、ウラン溶液を沈殿槽に移す作業中に、臨界を引き起こし社員3人が多量の放射線を浴び、放射線障害により2人が死亡した。
◎ダイオキシン類対策特別措置法施行平成12年(2000)
・荏原製作所（藤沢工場）引地川ダイオキシン汚染事故（3月24日）
荏原製作所（藤沢工場）が環境基準値の8,100倍という国内最悪のダイオキシンを神奈川県・引地川に排出した。
◎循環型社会形成基本法（廃棄物リサイクル法）の公布（6月2日）
・雪印乳業集団食中毒事件（6月27日）
雪印低脂肪乳に病原性黄色ブドウ球菌が混入し増殖して毒素が発生、14,780人の被害者を出した。集団食中毒事件としては、過去最大級のもの。創業者は立派な人なのに…
◎環境庁が動植物全てのレッドリストを公表
◎循環型社会形成推進基本法制定平成13年(2001)
◎環境庁から環境省へ再編平成13年1月、第2次森内閣の中央省庁再編による。
◎グリーン購入法施行
◎家電リサイクル法施行平成14年(2002)
◎自動車リサイクル法制定平成17年(2005)
◎地球温暖化防止のための「京都議定書」の発効（2月16日）
日本の削減目標は、2012年までに1990年比で6％削減
・アスベストによる中皮腫などの被害が拡大の情勢（国内全域）
6月末に、アスベスト（石綿）が原因で発生した中皮腫により大手機械メーカーの社員が多数死亡した。以降、アスベスト問題は極めて深刻な問題として日常生活に影響を及ぼす恐れがある。平成21年(2009)
◎地球温暖化防止関連
気候変動サミットで鳩山由紀夫首相が、温室効果ガスを2020年までに1990年比で25％削減を表明する平成23年(2011)
・原子力発電所の損壊による放射性物質の拡散（福島）
東京電力福島第一原子力発電所が、平成23年3月11日午後2時46分に発生した東日本大震災の地震及び津波により原子炉建屋・送電設備・原子炉機器が大きく損壊、大量の放射性物質を大気に撒き散らした。(今後の被害は、環境汚染・退避・病変など予想されるが最小限に止めたい）
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